船橋市でおすすめ葬儀社をご紹介します！

【料金の透明性】葬儀費用はどのくらいかかる？

葬儀は、急なことで費用の全体像が見えにくいという不安がつきものです。葬儀社ごと、形式や規模によっても大きく費用が変動するため、事前にどのくらいの金額になるのか、内訳がどのようになるのかなどは知っておきたいポイントです。

ここでは、葬儀費用の全国平均や内訳、そして費用を抑える方法についてご紹介します。

葬儀費用の全国平均はいくら？

葬儀を執り行ううえで知っておきたいのが、全体の費用です。SBIいきいき少額短期保険が2023年に実施したアンケート調査によると、お葬式にかかった総額費用の全国平均は約152万円となっています。

この総額には、お葬式一式の費用に加え、飲食接待費や寺院への費用なども含まれています。

葬儀の費用は、規模や形式など、さまざまな条件によって大きく変動するのが実情です。総額が100万円以下と回答した方は44.6％と半分以下にとどまることから、100万円以上の費用が必要となるケースが少なくないことがわかります。船橋市で葬儀を検討する際も、この全国平均をひとつの目安にするとよいでしょう。

葬儀費用の主な内訳

葬儀を執り行う場合にかかる費用は、おもに「葬儀一式の費用」「寺院費用」「飲食接待費用」の3つに分けられます。

葬儀一式の費用

葬儀一式の費用は、通夜や告別式など、葬儀自体にかかる費用です。斎場の利用料、祭壇、棺、遺影などの費用のほか、スタッフの人件費や霊柩車の費用が含まれます。

斎場の広さや祭壇の種類により金額が変わります。

寺院費用

寺院費用は、宗教者へのお布施です。読経や戒名授与への感謝として納めるものであり、葬儀社の請求には含まれません。

交通費としてのお車代や、食事の代わりとなる御膳料を支払うケースもあります。

飲食接待費用

飲食接待費用は、通夜振る舞いや精進落としなど、参列者にふるまう飲食にかかる費用です。

弔問客の人数によって変動し、事前の見積もりと異なることがあります。

葬儀の形式別に見る費用差

葬儀の費用は、執り行う形式によって大きく変動します。形式が異なることで、会場の規模や参列者の人数に影響を与えるためです。ご紹介する葬儀形式では、一般葬がもっとも高額になる可能性が高く、直葬や火葬式がもっとも費用が抑えられます。

ここでは「一般葬・一日葬・家族葬・火葬式・直葬」を比較し、葬儀社ごとに料金を見ていきましょう。

一般葬

一般葬は参列者が多数となるため、比較的規模が大きくなり、参列者に食事をふるまうことから、飲食費などの費用が高くなる傾向があります。

一方で家族葬は参列者が限られるため、規模が小さくなることが多く、一般葬に比べて斎場や飲食費が抑えられ、費用も抑えられる傾向があります。

一日葬

一日葬の場合は、通夜を省略し告別式と火葬を1日で執り行うことで、費用を抑えられます。また、さらに規模の小さい直葬・火葬式は、斎場利用費や飲食費が少額となるため、葬儀費用を大きく抑えることができます。

家族葬

家族葬は、故人の家族やごく近い親族、親しい友人など、限られた参列者のみで行う葬儀です。一般葬に比べて会場の規模が小さく、必要となる式場費や祭壇費も抑えられる傾向があります。

また、参列者数が少ないため接待用の飲食費や返礼品費も軽減できます。その一方で、家族葬でも基本的な葬儀設備や人件費は必要となるため、直葬・火葬式ほどの低価格にはなりにくい点が特徴です。

火葬式

火葬式は、通夜や告別式といった儀式を行わず、火葬を中心に最小限の工程で弔う形式です。式場の利用がほとんどなく、祭壇の設置や参列者対応も不要なため、葬儀費用は大幅に抑えられます。

最低限必要となるのは火葬料金や搬送費、納棺に関する費用などで、多くのケースで全体の費用が10万円台〜数十万円に収まることがあります。時間的・費用的な負担を抑えたい家族に選ばれることが増えています。

直葬

直葬は火葬式と似ていますが、よりシンプルで、通夜・告別式を一切せず、納棺後にそのまま火葬場へ向かう葬送方法です。祭壇を用いないケースが多く、宗教者を招かないことも一般的なため、葬儀形式の中で最も費用を抑えられる傾向があります。

火葬料金や搬送費以外の大きな支出がほぼなく、費用の目安は最小限にとどまります。ただし、儀式を行わないことで親族や関係者が十分なお別れの時間を持てず、後になって「もっときちんと見送りたかった」と感じる可能性がある点には注意が必要です。

葬儀社ごとの料金比較表

費用を抑えるための具体的な方法

故人を偲ぶ気持ちは大切ですが、費用についての不安を感じる方は多いはずです。葬儀費用を抑える方法はいくつかあり、そのひとつは、小規模な葬儀形式を選ぶことです。

葬儀は規模によって費用が大きく変動するため、家族葬や一日葬といった形式を選ぶと価格が抑えやすいです。

とくに直葬・火葬式は、宗教儀式が省略されることが多いため、宗教者へのお布施も不要となり、費用を大きく抑えることが可能です。

また、費用に備えるために「葬儀保険」に加入しておくという方法もあります。被保険者が亡くなった際に死亡保険金が支払われ、遺族の費用負担を軽減できます。

さらに、故人が健康保険などに加入していた場合は、申請により埋葬料や葬祭費として給付金を受け取ることができます。給付金は葬儀費用の一部を補填できるため、申請期限を確認しておくと安心です。

葬儀のスタイルにはどんな種類がある？

ご遺族の希望や故人の遺志、参列者の人数などに応じて、葬儀のスタイルはさまざまです。ここでは、比較的実施されることが多い一般葬、家族葬、一日葬、直葬（火葬式）の4つの形式と、特別な形式である社葬・合同葬について解説します。

一般葬とは？参列者が多いスタンダードな形式

一般葬は、葬儀と聞いて多くの人がイメージするスタンダードな形式です。葬儀前夜に通夜を行い、翌日に葬儀・告別式と火葬を行うのが一般的な流れです。

故人の遺族や親族に加え、友人・知人、会社関係者など、一般の参列者を広く迎えるため、比較的参列者が多い葬儀方法といえます。

一般葬のメリットは、参列者を制限しないことで、多くの人に故人とのお別れの機会を提供できる点です。また、訃報の連絡が広く行き届くため、葬儀後の自宅への弔問客を少なくできるという点や、参列者が多いため、香典の金額が多くなり、葬儀費用に当てられる可能性がある点もメリットです。

一方で、遺族は多くの参列者に対応する必要があり、精神的な負担が大きいというデメリットがあります。

家族葬とは？身内中心で行う小規模な葬儀

家族葬は、親族やごく近しい友人のみに参列者を限定し、小規模で行う葬儀スタイルです。一般葬と同様に、通夜、葬儀・告別式、火葬が行われるのが一般的です。

この形式のメリットは、会葬者の対応に追われることなく、故人とゆっくりお別れができる点にあります。

遺族の意向や故人の遺志が反映しやすいため、思い通りの送り方ができるでしょう。また、葬儀の規模が小さくなる分、費用を抑えられることも魅力です。

デメリットとしては、訃報の連絡を制限するため、参列できなかった方から不満が出る可能性があることが挙げられます。また、葬儀後に訃報を知った方々の弔問対応が不定期に増えるケースもあります。

一日葬とは？告別式のみを行うシンプルな形式

一日葬は、通夜を省略し、葬儀と火葬を1日で済ませる葬儀方法です。一般葬や家族葬が二日間にわたるのに対し、葬儀を1日に集約できる点が大きな特徴です。

最大のメリットは、葬儀が1日で完結するため、遺族の時間的・肉体的・精神的な負担が少ない点です。通夜での接待や飲食が必要ない分、経費を削減でき、葬儀費用を抑えることにもつながります。

デメリットとしては、葬儀が1日で終わるため、都合が合わず当日に参列できない人が出る可能性があることです。

また、親族や菩提寺によっては、通夜を行わない形式に理解を得るための時間や手間が必要となる場合があります。

直葬（火葬式）とは？式を行わず火葬のみの葬儀

直葬（火葬式）とは、一般的な葬儀で行われる通夜や告別式といった宗教儀式を行わず、火葬のみを行うもっとも簡略的な葬儀方法です。

参列者は火葬炉の前に集まり、そこで故人との最後のお別れをします。

メリットは、葬儀費用を大幅に抑えられる点です。通夜・告別式を行わないため、会場費用などがかからず、費用面での負担が非常に小さくなります。

また、参列者の対応が少なく、最小限の時間で故人を見送ることができるため、遺族の精神的・肉体的な負担が軽減されます。

デメリットは、簡略的な印象から後々悔恨する可能性があることや、地方の親族などから苦情や批判を受ける可能性がある点です。納骨に影響が出ないよう、菩提寺への事前の報告と理解を得ることが不可欠です。

その他の形式（社葬・合同葬など）

一般的に行われる葬儀のほかにも、特定の目的を持つ形式があります。社葬とは、故人が所属していた会社や団体が施主となり執り行われる葬儀です。

会社にとって大きな功績を残した方を対象とします。合同葬は、会社や団体と遺族が合同で執り行う葬儀です。

これらの形式は、対外的に死の事実を公表し、故人の追悼や遺志の継承を表明することを本質としています。遺族にとっては、葬儀費用の一部または全部を会社が負担することで、経済的負担が軽減できるメリットがあります。

ただし、会社主導で綿密なスケジュール管理がなされるため、遺族の希望が反映しにくい場合があるという点も把握しておく必要があります。

【スピードとサポート体制】急な葬儀に対応できる？

親族が危篤状態になったり、予期せぬ不幸に見舞われたりした際、時間を選ばず葬儀の準備を進める必要が生じます。とくに深夜や早朝の緊急時には、遺体の搬送や安置場所の確保など、一刻を争う対応が求められます。

ここでは、葬儀社の深夜対応の基本や、緊急時の具体的な流れ、さらには時間帯によって費用が変動する可能性がある点について解説します。

葬儀社は24時間／深夜対応が基本

現代では、多くの葬儀社が24時間体制での対応を行っています。これは、故人の死亡時刻が予測できないため、深夜であっても遺族が速やかに連絡できる環境が求められるからです。

24時間対応の葬儀社を利用する最大のメリットは、時間を問わず連絡ができることです。

とくに深夜帯は、遺体の搬送や安置場所の確保など、早急な対応が必要なケースが多いためです。また、火葬場や通夜の日程調整といった準備に直結する行動を早めに開始することで、その後のスケジュールをスムーズに進める可能性が高まります。

深夜に連絡することにためらいを感じる方も多いかもしれませんが、多くの葬儀社は緊急連絡に備えているため、ためらわずに速やかに連絡しましょう。

深夜・早朝に葬儀を急ぐときの連絡・搬送・安置の流れ

深夜に家族が亡くなった場合、まず最初に医師への連絡を行い、死亡診断を受けることが重要です。

自宅で亡くなった場合は、かかりつけの医師などに連絡し、火葬や埋葬に必要な書類である正式な死亡診断書を取得しましょう。

死亡診断書の取得後、できるだけ早く葬儀社へ連絡します。ほとんどの葬儀社は24時間対応しており、遺体の搬送手配や安置場所の確保を迅速に進めてくれます。

夜間の場合、時間が経つと遺体の状態に影響を及ぼす可能性があるため、遅れずに連絡することが大切です。葬儀社へ相談した後は、自宅、葬儀社の安置施設、病院の冷暗室のいずれに安置するかを決定し、家族や親族へできるだけ早めに連絡しましょう。

深夜対応で追加料金が発生するケースとは？

深夜に葬儀社へ連絡する際は、時間帯によって費用が変動することがあるため注意が必要です。一部の葬儀社では、深夜帯や早朝帯（通常は午後10時から午前6時頃）に連絡すると、割増料金が発生する場合があります。

これは、深夜対応の人員確保や、遺体搬送などの手配に追加のコストがかかることが理由です。

また、遺体を専門施設に安置する場合は追加費用が発生することがあるため、事前に確認しておくとよいでしょう。

地域によっては深夜対応可能な葬儀社が少ないため、事前に近隣の24時間対応可能な葬儀社をリストアップしておくと、緊急時にもスムーズに手配を進められます。

葬儀社を選ぶときに確認すべきチェックポイント

急な不幸や終活の準備で葬儀社を選ぶ際、短期間で判断を迫られることが多く、後悔しない選択をするためには明確な判断基準を持つことが重要です。また、数ある葬儀社から最適な一社を見つけるためには、いくつかの観点から多角的に比較することが大切です。

ここでは、希望に合った葬儀を実現し、トラブルを避けるために確認すべき具体的なチェックポイントを解説します。

希望する形式・宗派に対応しているかを確認する

葬儀社を選ぶうえで、希望する葬儀形式や宗派に対応できる専門性が備わっているかはもっとも基本的な条件です。

葬儀形式は家族葬、一日葬、火葬式など多岐にわたり、宗派は仏式、神式、キリスト教式、無宗教などさまざまであり、選ぶ形式や宗派によって、それぞれ必要な設備やスタッフの専門性が異なります。

すべての葬儀社がすべての形式に対応できるとは限らないため、場合によっては無宗教葬を希望したのに進行が形式的だったり、仏式で宗派に合わない読経が行われたりといった不一致が起こる可能性があります。

こうした事態を避けるため、事前の相談時に、希望する形式に対する対応実績や過去の施行事例を確認し、宗派や演出に対する柔軟性も含めて判断しましょう。

仲介型 vs 直営型：どちらが合うかを判断する基準

葬儀を依頼する方法として、おもに仲介型と直営型の2種類があります。仲介型とは、ウェブサイトなどでプランを提示し、実際の施行は提携先の葬儀社に委託するサービスです。

直営型とは、最初の相談から施行、アフターサポートまでを葬儀社が自社で一貫して対応する仕組みです。

仲介型は一括でプランを比較できたり、安価なプランを選んだりしやすいですが、提携先によってサービス品質にばらつきが出たり、担当者が途中で変わったりする場合があります。

一方で、直営型は直接連絡をする手間がかかりますが、担当者が一貫して対応するため、ご家族の思いが反映されやすく、品質が標準化されている強みがあります。どちらもメリットやデメリットがあるので、希望に適した方を選びましょう。

費用の見積もり内容が明瞭か

費用のわかりやすさと追加料金の有無は、葬儀社を選ぶ際の大きな判断材料です。

一見安く見える一式料金の提示広告には、火葬費、安置費、式場費などが含まれていない場合が多く、契約後に高額な追加請求が発生してしまうケースも少なくありません。

このようなトラブルを防ぐためには、必ず見積書を取り寄せることが大切です。その際、基本料金に含まれるもの、「変動しやすい項目（飲食費など）」オプションの有無を細かく確認し、総額が明示されているかを確認しましょう。

料金体系が明快で、費用に関する説明が丁寧な葬儀社を選ぶことが、金銭的なトラブルを未然に防ぐために重要なポイントです。

担当者の対応や相談窓口の安心感をチェック

最終的な満足度には、葬儀社の対応力や誠実さが大きく関わります。大切なのは、個人に依存せず、組織として一貫した対応ができる体制があるかどうかです。

つまり、万が一途中で担当者が代わった場合でも、引き継ぎがきちんと行われ、意向に沿った対応をしてもらえれば安心できるということです。

また、事前に接点を持つことでしかわからない、スタッフの姿勢や誠実さを測ることも重要です。たとえば、資料請求や無料相談を通じて実際に接してみることで、どのような思いで対応をしてくれるのか、よりよい提案をしてくれるかなどを確認できます。

最近ではオンラインでの対応も増えていますが、実際に相談した際の安心感や丁寧な説明があるかどうかを重視して判断しましょう。

キャンセル・変更、トラブル時の対応が明示されているか

葬儀は突然の出来事であるため、急な変更やキャンセルが発生する可能性も考慮しておく必要があります。

安心して依頼するためには、万が一のトラブルや予定変更に備えて、キャンセルポリシーやトラブル時の対応方針が明確に示されていることが重要です。

契約後のキャンセルで全額請求されたり、返金が一切できないといったケースを避けるためにも、契約前に書面で明確な説明を受け、不安が残る場合は別の葬儀社を検討するといいでしょう。

葬儀社を選ぶ時に最も重視するポイントは？【Webアンケート調査結果】

家族や親しい人の葬儀を安心して任せるために、どの葬儀社を選ぶかは大切なポイントです。 料金・サービス・立地・サポートなど、重視する項目は人それぞれ。

では、実際に葬儀社を利用・比較した人たちは、どんな点を最も重視しているのでしょうか？

当サイトでは、Webアンケートを実施し、葬儀社選びで重視されるポイントを調査しました。 これから葬儀社を探す方や比較検討中の方は、ぜひ参考にしてみてください。

第1位「料金のわかりやすさ・明朗会計」（32％）

最も多かったのは「費用の明確さ」。 見積もりの段階で総額がわかるか、追加費用が発生しにくいかを重視する声が多く見られました。

特に「後から請求額が増えた」「見積もりに含まれていなかった」という経験を避けたい方が多く、 「プランの内訳が明確で、最初から最終費用がわかる葬儀社を選びたい」という意見が目立ちました。

第2位「サポート体制」と「葬儀のスタイル（家族葬・一般葬・一日葬）」（各19％）

サポートの充実度と柔軟な葬儀形式の選択がポイントに。

急な葬儀でも、担当者の対応力や連絡の取りやすさを重視する声が多くありました。 また、家族葬、一日葬、直葬など、自分たちの希望に合った形式を提案してもらえることも安心感につながっています。

サポート体制が整っている葬儀社は、初めての方にも心強い存在です。

第4位「アクセスの良さ」（16％）

参列者の移動しやすさや利便性も選定基準に。

駅からの距離、駐車場の有無、送迎サービスの有無など、立地の良さを挙げる方も少なくありません。 特に高齢の親族が多い場合や、遠方からの参列がある場合にはアクセスの良さが重視されます。

利便性は、葬儀全体の負担を軽減する要素として大きな価値を持っています。

第5位「斎場の設備や雰囲気」（14％）

落ち着いた空間づくりや設備の充実度も評価ポイント。

清潔感や控室の快適さ、葬儀会場の広さや音響設備など、会場の環境が印象を左右します。 「参列者に失礼のない雰囲気」「静かで温かみのある空間」など、心を落ち着けられる環境を求める声が多く見られました。

式場見学で設備や雰囲気を確かめる方も増えています。

まとめ

アンケートから、葬儀社を選ぶうえで、料金の明確さやサポート体制、希望に沿ったスタイルが特に重視されていることがわかりました。

一方、葬儀社を探すときの流れや注意点がわからないと悩む声も多く聞かれます。そこで次の項目では、葬儀社を探す際の流れと注意点をまとめました。

葬儀社を探すときの流れと注意点

故人との最後のお別れの場となる斎場や、葬儀のすべてを任せる葬儀社を選ぶことは、後悔のない式を行うための第一歩です。葬儀社を探す際、その対応範囲や会場の機能、契約までの手順を事前に把握しておくことで、急な事態にも冷静に対応できます。ここでは、葬儀社が行えるサービスの内容や、探し方から契約までの一般的な手順、会場を選ぶ際の重要な注意点を解説します。

葬儀社で行えるサービスとは

葬儀社が提供する会場（葬儀場）では、できるサービスが会場によって異なります。一般的な葬儀場は、お通夜やお葬式、儀式後の会食が行えるようになっており、さらに、お通夜までの遺体の安置や、儀式後の遺族の宿泊まで可能な施設もあります。

とくに、安置、宿泊、お通夜、お葬式、会食、火葬まですべてが一か所で行える火葬場併設の葬儀場は、遺体搬送が病院から会場へ向かう一度だけで済むため、非常に利便性が高いといえるでしょう。一方で、儀式と会食のみが可能で安置や宿泊ができない会場では、お通夜まで故人を自宅や民間の安置施設に搬送することになり、移動の回数が多くなる点に注意が必要です。

葬儀社・斎場探しから契約までの一般的な流れ

葬儀社や斎場を探し、契約するまでの一般的な手順は以下のようになります。

①検索・問い合わせ：インターネットや紹介などを利用して葬儀社を探し、電話やメールで問い合わせを行います。

②見学・事前相談：斎場の立地や設備を確認し、希望する葬儀内容について具体的な相談をします。

④見積もり取得：希望する形式に基づいた見積書を取得し、費用や含まれるサービス内容を確認します。

⑤比較・検討：複数の葬儀社の見積もりや対応を比較検討します。

⑥契約：依頼する葬儀社を決定し、正式に契約を締結します。

事前相談を行うことで、危篤状態の際にあらかじめ葬儀社に希望を伝えられ、緊急時にもスムーズな対応を受けやすくなります。

会場の立地・アクセスの重要性

葬儀場を選ぶ際、会場の立地とアクセスは、ご遺族や参列者の負担を大きく左右するため、重要なポイントです。とくに、斎場へ遺体を安置する場合、お葬式までに打ち合わせなどで遺族が何度も葬儀場へ出向くことになるため、自宅から近いかどうかをチェックしましょう。

また、火葬場までの距離が遠いと、その分、出棺の時間が早まってしまい、故人とのお別れの時間が短くなる可能性があります。遺体搬送の金額は距離によって変動するため、自宅と火葬場の位置を意識し、どちらからも近い場所を選ぶことで、移動の負担軽減と費用を抑えることにつながります。

参列者数に合った会場の大きさを確かめる

選ぶ葬儀場の大きさは、予想される参列者の数に見合ったものであることが大切です。会場の大きさが参列者の数に見合わない場合、葬儀の印象に影響が出ることがあります。

たとえば、参列者が多数見込まれるのに小規模な会場を選んでしまうと、人が溢れてしまう可能性があります。逆に、少人数の家族葬なのに大規模な会場を選んでしまうと、お葬式が寂しい印象になるうえに、式場の費用もかさんでしまいます。希望する規模の葬儀に対応できる会場かどうかを、事前に確かめましょう。

希望する葬儀が実現できるかを確認する

葬儀社を選ぶ際には、単に施設が利用できるかどうかだけでなく、自分たちが希望する葬儀の流れを実現できるかを確認することが重要です。たとえば、安置から火葬までをすべて任せたいのであれば、火葬場併設の葬儀場を探す必要があります。

また、「一度は自宅へ帰してあげたい」と考えるのか、「宿泊できる場所でゆっくり見送りたい」のかといった、ご遺族の希望に応じて必要な施設を備えた葬儀場を探すことが重要です。どのようなお別れを望むのかを明確にし、その流れを叶えてくれる葬儀社を選ぶことが、後悔のない葬儀につながります。

まとめ｜安心できる葬儀社選びのポイント

葬儀は突然のことになるケースも多く、その場合冷静な判断ができず、不満が残ってしまうこともあります。そうならないようにするためにも、事前に信頼できる葬儀社を探し、希望する内容や予算などを伝えて準備しておくことが大切です。船橋市にもたくさんの葬儀社がありますが、まずは気になる葬儀社に問い合わせや相談をして、自分の要望を叶えてくれる葬儀社を見つけておきましょう。